半導体の製造現場を影で支えるプロフェッショナル集団、ジャパンマテリアルが2019年11月08日、最新の連結決算を公表しました。2019年04月01日から2019年09月30日までの半年間において、最終的な利益を示す純利益は前年同期比で25％減の22億円となっています。売上高も3％減の165億円と、これまでの快進撃から一転、踊り場を迎えた形ですが、その表情は決して暗いものではありません。
今回の減益の主な要因は、世界的な「半導体市況の低迷」にあります。特にスマートフォンやデータセンターに使われる「フラッシュメモリー（電源を切ってもデータが消えない記憶媒体）」の価格が大きく下落したことで、半導体メーカー側が新しい設備への投資を控える動きが強まりました。同社が強みとする、半導体製造に不可欠な特殊ガスを安全に供給するための装置などの受注が一時的に落ち込んだことが、数字に現れたのでしょう。
SNS上では、この結果を受けて「半導体サイクルの厳しさが伝わってくる」「今は耐えどきだが、将来性は揺るがないはずだ」といった、業界の先行きを冷静に見守る声が広がっています。一方で、田中久男社長が「設備投資の受注は減ったものの、底入れはしたはずだ」と力強く語ったことは、投資家の間でもポジティブな兆しとして捉えられているようです。最悪の期は脱したという経営トップの確信に、期待を寄せるファンも少なくありません。
メディア編集者としての私見ですが、半導体産業は波が激しい一方で、5GやAIの普及を控えた2019年11月09日現在の状況を考えれば、中長期的な需要拡大は間違いありません。ジャパンマテリアルのように独自の技術を持つ企業にとって、今回の「底入れ」は次なる飛躍への準備期間と言えるでしょう。2020年03月期の通期予想を据え置いた同社が、後半戦でどれだけ巻き返しを図るのか、今後の動向に熱い視線が注がれることは間違いありません。
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