立ち食いステーキという斬新なスタイルで外食産業を席巻してきた「いきなり！ステーキ」に、かつてない逆風が吹き荒れています。2019年11月15日の東京株式市場において、運営元であるペッパーフードサービスの株価が急落し、一時前日比13%安の1,397円を記録しました。これは約2年6カ月ぶりとなる異例の低水準であり、市場に激震が走った瞬間といえるでしょう。
株価暴落の引き金となったのは、前日に発表された大幅な業績予想の下方修正です。これまで2019年12月期の連結最終損益は15億円の黒字を見込んでいましたが、一転して25億円の赤字に転落する見通しとなりました。この衝撃的なニュースに対し、SNS上では「肉マイレージを貯めていたのにショック」「最近は空席が目立っていた」といった、ユーザーの不安や落胆の声が相次いでいます。
過剰出店が招いた「自食作用」と深刻な客離れ
急成長の裏側で、同社は全店舗の約1割にあたる44店舗の閉鎖という苦渋の決断を下しました。ここで問題となっているのが、専門用語で「カニバリゼーション（自食作用）」と呼ばれる現象です。これは、特定の地域に集中して大量出店した結果、自社の店舗同士でお客を奪い合ってしまう状態を指します。ペッパーフードサービス側も、この過剰な拡大路線が裏目に出たことを認める形となりました。
特に深刻なのが、既存店における客数の落ち込みです。2019年3月以降、客数は前年比で2割を超えるマイナスが続いており、勢いに陰りが見えています。14日に発表された2019年10月の既存店売上高は、台風などの天災も影響して前年同月比で4割強も減少しました。こうした状況を受け、これまで投資を続けてきた個人投資家たちが一斉に売りへと転じ、売買高は前日の約5倍にまで膨れ上がっています。
さらに追い打ちをかけるのが、期末配当の「無配」への修正です。当初計画されていた15円の配当がゼロになるという事実は、株主還元を重視する投資家にとって非常に厳しい現実でしょう。個人的な見解を述べれば、これまでの「攻め」の姿勢は評価すべき点もありましたが、顧客の満足度が店舗数の増加に追いついていなかった印象を拭えません。ブランドの再構築には、相当な時間と覚悟が必要になるはずです。
専門家の分析によれば、既存店の売上回復の兆しが見えない以上、株価の底打ちはまだ先になるとの厳しい見方も示されています。一時は飛ぶ鳥を落とす勢いだった人気チェーンが、今まさに大きな岐路に立たされています。2019年11月18日現在、肉好きのファンと市場の関係者は、同社が打ち出す次なる再建策を固唾を飲んで見守っている状況です。
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