日本の流通史に刻まれた「ダイエー対松下電器産業」の対立は、単なるビジネスの枠を超えた一種の信念のぶつかり合いでした。1980年代半ば、長らく断絶していた両社の関係を修復しようと、財界の大物たちが水面下で動き始めます。1985年、当時の三和銀行頭取が、松下電器の山下俊彦社長に対して、ダイエーとの対話再開を直接持ちかけたのです。
この劇的な仲介の背後には、伊藤忠商事の相談役であった瀬島龍三氏の尽力がありました。瀬島氏が主宰する経営塾には、松下幸之助会長の孫である松下正幸氏と、ダイエーの中内功社長の息子である中内潤氏が名を連ねていたのです。次世代を担う二人の縁がきっかけとなり、長年の氷河期を終わらせるための「一本の道」がようやく切り拓かれようとしていました。
松下側の交渉責任者となった佐久間〓二取締役は、創業者である幸之助会長には伏せたまま、極秘裏にダイエー側との接触を開始します。こうして1985年3月、両社の頭文字を冠した「DM研究会」が発足しました。東京・港区の芝パークホテルを拠点に3カ月に一度開催されたこの会合は、文字通り未来の提携を見据えた知恵の出し合いの場となったのです。
実務レベルでは、すでに和解への土壌が整いつつありました。松下電器は、ダイエー傘下の企業すべてを排除するのではなく、百貨店の棒二森屋やコンビニのローソンとは取引を継続していたのです。「独自性の高い商品は、供給を止めるべきではない」という合理的な判断が、現場では優先されていました。こうした小さな信頼の積み重ねが、研究会を前向きな空気へと導いていました。
しかし、運命の1989年、和解への機運は最悪の形で打ち砕かれます。「経営の神様」と称された松下幸之助会長がこの世を去った際、中内社長はお忍びで通夜に駆けつけました。しかし、そこで記者から浴びせられた「邪魔者がいなくなって良かったですね」という誘導尋問に対し、中内氏がつい「そやな」と同意してしまったことが、すべての悲劇の始まりでした。
この失言はすぐさまメディアで報じられ、松下側は激怒しました。佐久間副社長が「けしからん」と公に一喝したことで、長年かけて積み上げた信頼関係は一瞬にして崩壊してしまったのです。SNSなどでは後年、「この一言さえなければ日本の家電流通は変わっていたはず」と、その歴史的痛恨事を惜しむ声が絶えません。
編集者の視点から見れば、この一件はビジネスにおける「言葉の重み」と「創業者の存在感」を象徴する出来事だと言えるでしょう。合理的な利害関係がどれほど整っていても、最後は感情や矜持が決定打となる点は、現代の経営にも通じる教訓です。一度こじれた感情の糸を解きほぐす難しさを、改めて実感させられるエピソードではないでしょうか。
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