都心と地方を繋ぐ「新幹線通勤」は、働き方の多様化が進む2019年12月14日現在、多くの企業や自治体が補助制度を設けるなど、身近な選択肢として注目を集めています。しかし、利便性の裏側に潜む「災害時のリスク」については、どれほどの方が真剣に向き合っているでしょうか。物理的な距離が遠いからこそ、万が一の事態に対する心構えが重要です。
鳴門教育大学の阪根健二所長は、まず自身の安全を確保した上で、事前に家族との約束事を決めておくべきだと提唱されています。多くの人が「一刻も早く家に帰りたい」という心理に駆られますが、パニック状態で移動を開始することは、二次災害、つまり地震の後に発生する津波や火災といった別の被害に巻き込まれる危険性を高めてしまいます。
災害が発生した際、無理に帰宅を強行するのではなく、まずは職場に留まり正確な情報を収集することが賢明な判断といえるでしょう。一方で、家族には自宅周辺の避難所へ自律的に避難してもらうよう、平時から共通認識を持つことが求められます。こうした事前の打ち合わせが、離れた場所で働く通勤者の心の支えになるのは間違いありません。
連絡手段の確保も重要なポイントです。回線が混雑する電話だけでなく、携帯電話会社が提供する「災害用伝言板」などのサービスを複数把握しておくべきでしょう。これは、安否情報を文字で登録し、誰でも確認できる仕組みのことで、通信制限下でも有効に機能します。最新のデジタルツールを使いこなす準備が、安心感を生む鍵となります。
また、京都大学の矢守克也教授は、公共交通機関が完全にストップする事態を想定し、飲料水や携行食を常に持ち歩くようアドバイスされています。普段の通勤バッグに少しの備えを加えるだけで、帰宅困難者となった際の生存率は大きく変わるはずです。編集者である私個人としても、物理的な距離を埋めるのは「物資」と「情報」だと確信しています。
SNS上でも「新幹線通勤なら帰宅難民は避けられない」「家族との合流ルールを決め直した」といった声が上がっており、危機意識の高まりが伺えます。遠距離通勤という素晴らしいライフスタイルを維持するためには、災害という現実から目を背けず、2019年12月14日の今こそ、具体的なシミュレーションを行うべきではないでしょうか。
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