【北大が革命】30代で教授も夢じゃない？若手研究者を爆速育成する「アンビシャス」な新制度の全貌

北海道大学が、日本の国立大学の常識を覆すような大胆な人事改革に乗り出しました。2019年12月06日、同大学は20代から30代の極めて優秀な若手研究者を准教授として迎え入れ、なんと最短5年という異例のスピードで教授へと昇進させる新制度を創設したのです。

現在、多くの大学では50代以上の教授がボリュームゾーンとなっており、昇進のルールも曖昧なケースが少なくありません。しかし、今回の「アンビシャス若手人材育成システム」では、明確な評価基準を設けることで、実力ある若者が早期に研究室を率いるチャンスを手にできるでしょう。

このニュースに対し、SNSでは「若手のモチベーション爆上がり」「停滞した日本のアカデミアに風穴を開けてほしい」といった期待の声が続出しています。一方で、「評価基準の透明性が鍵になる」といった冷静な意見も見られ、学術界全体からの注目度の高さがうかがえます。

IRを駆使した精緻な選抜と破格の資金援助

今回の制度で鍵となるのが「IR（インスティテューショナル・リサーチ）」の活用です。これは大学内の財務や研究実績などのデータを収集・分析し、経営や教育の改善に役立てる手法を指します。北大はこのデータに基づき、世界に通用する真の「逸材」を厳選する構えです。

選ばれた准教授には、年間で最大500万円程度という、従来の若手支援としては破格の研究費が補助される見込みです。さらに学内の最新鋭の設備を優先的に利用できる特権も付与されるため、研究に没頭できる環境が約束されているといっても過言ではないでしょう。

対象となるのは、医学や生命科学、環境問題、感染症対策といった、北大が伝統的に強みを持つ重要分野です。5年目に行われる中間評価をクリアすれば、30代という若さで教授の椅子に座ることも現実味を帯びてきます。

なぜ今、これほどまでの優遇措置が必要なのでしょうか。その背景には、国境を越えた熾烈な研究者獲得競争があります。笠原正典理事も「将来を担う人材育成は研究大学として不可欠」と語る通り、有望な才能を早期に確保することは、大学の死活問題なのです。

編集者としての私見ですが、この試みは単なる人事改革以上の意味を持つと感じます。年功序列が根強い日本の研究環境において、実力主義を鮮明に打ち出した北大の姿勢は、海外へ流出しがちな若手頭脳を国内に留める強力なストッパーになるはずです。

さらに、2019年12月06日時点の計画では、2021年度までに20名の採用を目指しています。大学院教育も刷新し、専門分野の枠を超えたオーダーメイド型のプログラムを開発するなど、まさに「育成の北大」へとブランドイメージを塗り替えようとしています。

研究の成果を論文の中だけで終わらせない工夫も、今回の改革の魅力です。「北大アンビシャス博士人材ファンド」の創設により、学生が企業の研究所と連携したり、共同研究を行ったりするハードルが大幅に下がることになるでしょう。

近年、北大発のスタートアップは設立数が伸び悩んでいましたが、これを打破するために「ギャップファンド支給制度」も導入されました。これは、研究室での試作段階から事業化へ繋げるための「橋渡し」となる資金を援助する画期的な仕組みです。

民間企業と協力して構築した基金により、学生や教員が自らの技術で起業する文化が根付くことが期待されます。こうした挑戦を後押しする土壌が整うことで、さらに野心的な若者が集まり、大学全体が活性化する素晴らしい好循環が生まれるに違いありません。