日本の製造業を牽引し続ける巨大企業、東芝が新たな時代の幕開けに向けて、2020年01月01日付で重要な人事異動を決定しました。今回発表された体制変更は、単なる役職の入れ替えにとどまりません。それは、同社がこれから進むべき道を象徴するような、非常に戦略的で攻めの姿勢を感じさせる布陣となっているのです。
まず注目すべきは、小向事業所の環境施設部門に田尻好彦氏が就任する点でしょう。川崎市に位置する小向事業所は、通信や放送、レーダーなど、日本のインフラを支える高度な技術が集結する重要拠点です。ここで「環境施設」を担うということは、最先端技術の創出と、現代社会において不可欠な持続可能性をいかに高い次元で両立させるかという、非常に重い責任を担うことを意味します。
環境経営、すなわちビジネスの成功と地球環境の保護を同時に追求する姿勢は、今やグローバル企業の必須条件といえるでしょう。この分野での新体制構築に対し、SNS上では「SDGsへの意識が具体的に組織へ反映されている」「日本のモノづくりを支える現場での改革に期待したい」といったポジティブな声が数多く寄せられており、世間の関心の高さが伺えます。
デジタル変革を加速させる「マーケティングの新司令塔」
さらに、今回の人事で目を引くのが、営業推進部のデジタル・マーケティング推進室長に吉田孝秀氏が起用されたことです。吉田氏は営業企画室長も兼務する形となり、まさに営業戦略の中枢を一手に見ることになります。ここで注目したいキーワードが、企業の根幹をデジタル技術で根本から変革する「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」です。
デジタル・マーケティングとは、インターネットやSNS、ビッグデータなどを活用して、顧客のニーズを精密に分析し、最適な価値を届ける手法を指します。東芝のようなBtoBビジネス（企業間取引）を主軸とする企業が、この分野に特化した推進室長を置くことは、従来の営業スタイルから脱却し、よりデータに基づいたスマートな顧客体験を提供しようとする決意の表れでしょう。
私は、この「営業企画」と「デジタル推進」の兼務こそが、組織の壁を取り払う鍵になると確信しています。現場の営業課題を熟知した人物がデジタルツールを操ることで、名ばかりのデジタル化ではなく、本当に売上に貢献する仕組みが構築されるはずです。2020年01月01日から始動するこの新体制が、東芝にどのような化学反応をもたらすのか、その動向から目が離せません。
コメント