日本の「ど真ん中」に位置する交通の要衝、名古屋。ものづくりの街として有名ですが、現在は鉄道や航空、高速道路が激しく交錯する「交通の戦国時代」を迎えています。その中心で圧倒的な存在感を放つのが、JR東海の東海道新幹線です。1日の利用者数は約47万7千人にのぼり、地方都市の全人口に匹敵するほどの規模を誇っています。年間輸送量は羽田空港の2倍以上という、まさに日本最大級のメガインフラなのです。
SNS上でも「日本の大動脈といえばやっぱり新幹線」「あの運行密度を維持するのは神業」といった驚きと信頼の声が多数寄せられています。しかし、現在の地位に甘んじることなく、JR東海はさらなる進化を遂げようとしています。2020年3月のダイヤ改正では、最速列車「のぞみ」を1時間に最大12本も運行する驚異の過密ダイヤを実現させる予定です。長年愛された700系車両の引退は寂しいですが、7月には新型車両「N700S」のデビューも控えており、技術革新の勢いは止まりません。
さらに、目前に迫る東京五輪・パラリンピックを見据えたインバウンド対策も万全です。2020年3月には、ネット環境さえあれば世界中どこからでも東海道・山陽新幹線を事前予約できる英語版「スマートEX」のブラウザサービスを拡充します。これにより、海外からの旅行客もシームレスに日本の旅を楽しめるようになるでしょう。鉄道事業の手堅いインフラ力と、時代のニーズを捉えたデジタル戦略の融合には、日本の観光立国化を牽引する力強い意志を感じます。
JR東海は移動手段の提供にとどまらず、名古屋を起点とした周辺地域への観光誘客にも力を注いでいます。例えば、外国人観光客に大人気の飛騨高山や下呂温泉を擁する高山線では、通訳機能付きタブレットの導入や4カ国語対応の券売機設置など、徹底したストレスフリー化を推進しています。これまで眠っていた地域の観光資源を掘り起こし、地元自治体とタッグを組んで地域経済を活性化させる姿勢は、まさに民間企業ならではの優れた地域貢献の形と言えます。
また、民営化によって解禁された流通や不動産、ホテルなどの関連事業は、いまや約6080億円規模へと大急成長を遂げました。バレンタイン商戦で日本一の売り上げを誇るジェイアール名古屋タカシマヤが入る「JRセントラルタワーズ」も、2020年で全面開業20周年を迎えます。こうした非鉄道事業の成功が、本業である鉄道との見事な相乗効果を生み出しており、企業としての基礎体力を劇的に高めている点は見事としか言いようがありません。
忍び寄るMaaSの脅威とリニアが切り開く500キロの未来
しかし、そんな巨大企業であっても、決して安泰ではないのが現代の恐ろしさです。背景には、次世代移動サービス「MaaS（マース）」の台頭があります。MaaSとは、スマートフォンアプリなどを使って、バス、鉄道、タクシー、シェアサイクルといった複数の移動手段を一本化し、検索から予約、決済までをシームレスに行える仕組みのことです。自動運転技術や配車サービスの普及により、これまでの交通のパワーバランスが激変する可能性を秘めています。
すでにライバルたちの動きは活発です。トヨタ自動車は東京・大阪間を格安で移動できるレンタカーサービス「片道GO！」を本格始動させ、ウーバーなどの配車大手もタクシーインフラを全国に拡大しています。新幹線が強みとしてきた長距離輸送の領域に、他業界からの刺客が次々とくさびを打ち込んでいるのです。ネットでも「MaaSが普及したら新幹線の乗り換えも変わるかも」「移動の選択肢が増えるのはワクワクする」と、新時代の到来を期待する声が目立ちます。
この激動の時代に対するJR東海のマキシマムな解答が、2027年の開業を目指す「リニア中央新幹線」です。世界初の超電導磁気浮上方式を採用し、時速500キロメートルで東京・名古屋間をわずか40分で結ぶという、まさに夢の超特急です。これにより、名古屋は首都圏の一部よりも東京に近くなり、日帰りでの買い物や通勤など、人々のライフスタイルは劇的に変わるでしょう。交通の常識を覆すこの挑戦は、新戦国時代を勝ち抜く最強の切り札になるはずです。
2020年3月には、空気抵抗をさらに13％低減したリニアの改良型試験車も完成する見通しです。総工費9兆円を全額自己負担で賄うという並々ならぬ覚悟からは、日本のインフラを背負う同社の強烈なプライドが伝わってきます。リニアという新たな核を手にした名古屋、そしてJR東海が、多様化するモビリティの競争の中でどのような未来をデザインしていくのか。私たちは今、歴史的な交通革命の目撃者になろうとしているのかもしれません。
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