日本語学習熱に対応！シニア講師が救うアジアの来日就労とオンライン会話授業の未来

アジア圏を中心に、海外での日本語学習に対する熱意がこれまでにないほど高まっています。国際交流基金の調査によると、2018年には日本語能力検定の受験者数が100万9000人に達し、初めて100万人の大台を突破しました。日本で働きたいと願う人々が増える一方で、実は深刻な問題も浮き彫りになっています。

それは、日本語を教える専門の「教師不足」という大きな壁です。文化庁が発表した2018年度の日本語教育実態調査では、学習者数が26万人に達し、過去5年間で65％も急増しました。しかし、教師数は約4万2000人と33％の増加にとどまっており、教育施設の数も約2300カ所と、需要の伸びに追いついていません。

優秀な人材でも直面する「会話力」の壁とオンライン授業の可能性

こうした現状を受け、SNS上では「文法は分かっても話せない人が多い」「実戦的な会話の機会が少なすぎる」といった、現場のリアルな課題を懸念する声が多数寄せられています。海外の教育現場では、1人の講師が大勢の生徒を指導せざるを得ないため、実際に声を出してコミュニケーションを図る実践力が身に付きにくいのです。

大阪のGEパートナーズの木本社長は、どれほど難関大学を卒業した優秀な人材であっても、会話の経験が不足していると、日本企業から内定を勝ち取ることが難しいという厳しい現実を指摘します。この課題を解消すべく同社が注目したのが、インターネットを活用した会話のネット授業です。

指導者不足を解消する救世主として、経験豊富なシニア層の活用へ大きな期待が集まっています。現在、自治体などが運営する教室はボランティアに頼るケースが多く、指導力にばらつきがあるのも事実です。私は、シニア層が知識を活かして適正な収入を得られる仕組みづくりこそが、教育の質向上と持続可能な就労支援に繋がると確信しています。