現在の世界経済を見渡すと、あらゆる資産の価格が不自然なほどに跳ね上がっています。これには過去10年間にわたり、各国の中央銀行が実施してきた大規模な金融緩和策が影響しているのです。市場にお金が溢れかえった結果として「あらゆる資産のバブル化」が引き起こされ、投資家の間では強気と弱気の心理が複雑に交錯しています。リスクの高い株式から安全資産の代表格である金（ゴールド）までが同時に値上がりする異例の事態の中、唯一取り残されているのが「コモディティー」と呼ばれる商品資産です。
ここで言うコモディティーとは、原油や天然ガスなどのエネルギー、金や銅などの鉱物、さらには小麦や大豆といった農産物の総称を指します。これらは世界中で取引され、私たちの生活や産業を支える重要な原材料です。現在の米国の株式市場は、過去150年を振り返っても歴史的な最高値圏に迫る勢いを見せています。その一方で、株式に対するコモディティーの相対的な価格は、過去100年で最も低い水準にまで落ち込んでおり、市場の歪みが顕著になっています。
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過去の歴史が証明する商品価格の低迷と新たなリスク
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長期的な視点に立つと、産業向け商品の実質価格は過去200年にわたり下落傾向にあります。これは、特定の資源が高騰すると、企業や消費者が安価な代替品を探したり、効率的な採掘技術を開発したりして、エネルギー消費を抑える仕組みが働くためです。SNS上でも「かつての石油危機の時代とは異なり、現代は省エネやサービス経済化が進んでいるため、コモディティーの価格はもう上がらないのではないか」という冷ややかな見方が大半を占めており、現状の低価格に慣れきっている様子がうかがえます。
しかし、商品市場がこのまま静まり返っていると決めつけるのは時期尚早だと私は考えます。なぜなら、今後の価格動向を左右する要素として、米国とイランの対立激化といった予測不能な政治リスクや、世界的な気候変動への対策強化が重くのしかかっているからです。特に若い世代の間では、地球温暖化への危機感から化石燃料の排除を求める声が急速に高まっています。投資家の間でも、再生可能エネルギーへの移行によって、将来的に石油関連資産の価値がゼロになる「座礁資産」化のリスクが囁かれ始めました。
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ドル安インフレが引き金に？市場を揺るがすバブルの行方
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ここで注目すべきは、米国が抱える巨額の財政赤字や企業債務のバブル崩壊リスクです。これらが要因となりドル安が進行した場合、ドルと逆の動きをしやすい金や原油などの商品価格が一気に急騰する可能性を秘めています。もし原材料費が高騰すれば、利益率に余裕のない米アイドルの企業の業績は悪化し、株価の急落を招くでしょう。市場の救済に向けて米連邦準備理事会（FRB）がさらなる量的緩和に踏み切ったとしても、それは株価を支えるのではなく、さらなる商品バブルを煽る結果になりかねません。
コモディティー価格の急騰は、単なる投資の世界の話に留まらず、私たちの社会を激しく揺さぶる危険性を孕んでいます。SNSでも「ガソリンや食料品が値上がりすれば、真っ先に生活困窮者が大打撃を受ける」との懸念が広がっていますが、まさにその通りです。生活コストの上昇は、世界各地で自国至上主義やポピュリズムを台頭させ、政治的な大混乱や新たな貿易摩擦を引き起こす引き金になります。私たちは、一見安定しているように見える足元の価格に騙されてはならないのです。
ただし、商品価格の高騰には唯一の救いがあります。それは、価格が上がりすぎることで人々の需要が減少し、次世代のクリーンエネルギーへの転換が爆発的に加速するという点です。歴史を振り返れば、古いエネルギーの危機がつねに新しい技術を生み出してきました。今回の政治的・経済的なリスクをきっかけに、世界が化石燃料から再生可能エネルギーへと完全にシフトする、最後のパラダイムシフトが巻き起こることを切に願っています。
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