アラフィフ世代を迎えると、会社の同期との集まりで避けて通れないのが「老後の蓄え」というシビアな話題です。かつては50代といえば、子育てが一段落して給与もピークを迎え、老後資金を爆発的に貯められる「人生の黄金期」と言われていました。しかし、現代は晩婚化や晩産化が進み、50代になっても教育ローンや住宅ローンの返済に追われ、思うように資産形成ができていない家庭が少なくありません。
SNSでも「50代で貯蓄が底を突いている」「教育費が重すぎて老後資金に回せない」といった悲痛な声が毎日のように飛び交っています。実際に統計データを見てみると、50代の貯蓄額の「中央値」は600万円という結果が出ていました。中央値とは、データを金額の低い順から高い順に並べたときに、ちょうど真ん中に位置する数値のことです。一部の富裕層によって数字が跳ね上がる「平均値」よりも、私たちのリアルな生活水準を色濃く反映しています。
世間を騒がせた「老後2000万円問題」を鑑みると、この600万円という数字には少し不安を覚えるかもしれません。ただ、将来への備えとしてカウントしていない普通預金があるケースを考慮し、貯蓄ゼロの世帯を除外した中央値を見れば1000万円まで跳ね上がります。いずれにせよ、まずは現状を悲観するのではなく、自分たちの「正確なゴール」を把握することが家計管理の第一歩になるでしょう。
老後に必要なリアルな金額を算出する魔法の計算式
不安を解消するためには、ファイナンシャルプランナーが提唱する計算式を使って、これからの貯蓄目標額を明確にすることが重要です。まずは、現在の貯蓄額と将来もらえる退職金の合計から、65歳時点での住宅ローン残高を差し引いて「現在の純資産」を出します。次に、老後の生活費を計算しますが、多くの専門家は現在の生活費の約7割を基準として推奨しています。毎月40万円で生活している家庭なら、老後は28万円が目安です。
そこから、日本年金機構から届く「ねんきん定期便」に記載された見込み額の8割を、税金などが引かれた「手取り額」として計算します。年間の生活費からこの年金手取り額を差し引いた「不足分」を、95歳まで生きると仮定して30年分掛け合わせるのです。さらに、住宅のリフォーム代や医療・介護費といった予備費として350万から500万円ほどを上乗せすれば、真の老後必要額が見えてきます。
ここから最初の純資産を差し引いた金額こそが、50代のあなたがこれから目指すべき貯蓄目標額になります。これまでのツケが回ってきたかのような大きな金額に驚くかもしれませんが、落胆する必要はありません。このシミュレーションには、これから定年を迎えるまでの期間や、定年後に働いて得られる「労働収入」がまだ1円も含まれていないからです。
50代の「貯め時」を逃さない！今すぐ実践すべき家計の見直し戦略
これからの人生で最も大切なのは、50代に訪れる「最後の貯め時」を絶対に逃さないことです。子どもが大学を卒業して社会人になれば、これまで家計を圧迫していた重い学費負担から一気に解放されます。この浮いたお金を生活費の穴埋めに使うのではなく、すべて貯蓄に回す仕組みを作ることが成功の秘訣です。さらに、専業主婦だったパートナーがパートタイムで働き始めたり、夫が65歳以降も現役を続ければ、その分だけ未来の資産は増えていきます。
政府が70歳までの雇用延長を推進する現代において、長く健康に働くことは最強の老後対策と言えるでしょう。同時に、子どもが独立して世帯人数が減るタイミングこそ、固定費を一気に削減する絶好のチャンスです。食費や光熱費が自然と下がるだけでなく、子どもが使っていたスマートフォンの通信料を本人負担に切り替えるだけでも、毎月の出費は大きく抑えられます。
さらに、死亡保障をメインとした生命保険を見直して保険料を下げたり、思い切ってマイカーを手放すことも検討に値します。駐車場代や車検代、自動車保険料、ガソリン代などを維持するだけで、年間数十万円もの大金が消えていくからです。これらを削減できれば、毎月の貯蓄ペースは劇的に加速するでしょう。
編集部が考える2020年からのマネープラン！お宝保険の維持とつみたてNISAの活用
現代の50代は、かつての年功序列で自然と給与が上がった世代とは異なり、成果主義の導入によって自助努力での資産形成を迫られている厳しい世代です。私は、この厳しい現実を直視し、自分の手で家計をコントロールする意識を持つことこそが、老後破産を防ぐ唯一の特効薬だと確信しています。まずは家計をスリム化し、少しずつでも投資にお金を回す環境を整えるべきです。
もし過去に加入した民間の個人年金保険があるなら、それは予定利率が非常に高い、いわゆる「お宝保険」の可能性が高いため、絶対に解約せず継続してください。これから投資を始める初心者であれば、まずは確実な定期預金で生活防衛資金を確保しましょう。ある程度の余剰資金があるなら、世界の経済成長の恩恵を受けられるバランス型の投資信託がおすすめです。
特に「つみたてNISA（少額投資非課税制度）」は、購入時や運用時の手数料が割安に抑えられた優良な商品が厳選されているため、50代からの資産運用に最適です。運用益が非課税になるメリットを最大限に活かし、コツコツと時間を味方につけて資産を育てていきましょう。2020年1月22日現在、未来の安心を手に入れるための行動を始めるのに、遅すぎるということは決してありません。
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