私たちの生活に欠かせない思い出の記録方法が、今まさに大きな転換期を迎えています。一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）は、2020年1月23日に2019年の民生用電子機器における国内出荷実績を公表しました。テレビやレコーダーなどが含まれる「映像機器」全体の出荷金額は、前年比0.4％減の6596億円と微減にとどまっています。しかし、その内訳を詳しく見ていくと、特定の家庭用機器が非常に苦しい戦いを強いられている現状が浮き彫りになりました。
かつて学校の運動会や家族旅行の必須アイテムだったデジタルビデオカメラの出荷台数が、前年から22.4％も落ち込み、44万8000台にまで激減しています。この調査が始まった1986年以降、年間の出荷数が50万台を割り込んだのは今回が初めてのことです。この歴史的な落ち込みの背景には、誰もが1台は持っているスマートフォンの存在があります。カメラ性能の劇的な進化により、わざわざ専用の撮影機材を持ち歩く必要性が薄れてしまったのでしょう。
SNS上でもこの発表は大きな話題を呼んでおり、「最近はスマホの画質が良すぎるから納得の結果」「動画を撮ってもすぐにシェアできるスマホの手軽さには勝てない」といった共感の声が多数寄せられています。一方で、「ズーム機能や長時間の撮影では、やはり専用のビデオカメラが圧倒的に便利なのに」と、その衰退を惜しむマニアの意見も目立ちました。時代の流れとはいえ、かつての主役がここまでシェアを奪われている現実に、寂しさを覚えるユーザーは少なくないようです。
さらに、家庭でのテレビ視聴を支えてきたブルーレイディスクレコーダーやプレーヤーといった録画・再生機器の出荷台数も、前年比で約3.4％減少しました。これは、インターネット回線を通じて映画やドラマをいつでも楽しめる「動画配信サービス（VOD）」が急速に普及した影響だと考えられます。物理的なディスクを購入したり、テレビ番組を録画して保存したりするというこれまでの視聴スタイル自体が、根本から変化していると言えるでしょう。
一編集者の視点として、私はこの結果を単なる「ビデオカメラの敗北」ではなく、「映像体験のカジュアル化」が進んだ証拠であると捉えています。誰もが高性能なカメラをポケットに入れて持ち歩く時代になり、動画を撮影して発信するハードルはかつてないほど下がりました。専用機には、レンズの大きさや光学ズームの美しさといった独自の強みが確かに存在します。今後は、スマホと差別化したプロ仕様の機能や、手ブレに特化したVlog用カメラのような、尖った魅力を持つ製品が生き残る鍵になるはずです。
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