ファミリーレストランの最大手として日本の食卓を支え続けてきたすかいらーくホールディングスが、大きな決断を下しました。同社は2020年4月までに、展開する全ブランドでの24時間営業を完全に廃止することを発表したのです。対象となるのは「ガスト」や「ジョナサン」といった、深夜の灯りとして親しまれてきた約150店舗にのぼります。このニュースが報じられると、SNS上では「時代の変化を感じる」「深夜の憩いの場がなくなるのは寂しいけれど、働く人の環境を考えたら当然の選択かもしれない」といった共感の声が多数寄せられています。
今回の思い切った舵取りの背景には、深刻化する人手不足とそれに伴う人件費の高騰があります。外食産業のような「労働集約型産業」、つまり機械化が難しく人間の労働力に頼る割合が大きいビジネスモデルにとって、スタッフの確保は極めて深刻な課題です。さらに、若者を中心としたライフスタイルの変化により、深夜帯に店舗を訪れるお客様の数が目に見えて減少していました。かつては午前0時から午前6時までの売り上げが全体の1割を超える店舗もありましたが、今や深夜に店を開け続けるメリットは薄れてしまったといえます。
経営資源をピーク時に集中！効率化がもたらすこれからのファミレスの姿
すかいらーくホールディングスは1972年から24時間営業の店舗を展開し、深夜の食文化をリードしてきました。しかし、時代のニーズに合わせて2012年ごろから段階的に営業時間の短縮を進めていた経緯があります。今回は24時間営業の約150店を含む、合計約560店舗で深夜営業の短縮へと踏み切りました。ガストやジョナサンでは午前7時から翌日午前2時までといった営業形態が多く見られますが、今回の見直しによって多くの店舗で閉店時間が1〜2時間ほど前倒しされ、グループ全体の総営業時間は約1300時間も減少する見込みです。
この改革は決して後ろ向きな縮小ではなく、限られた人員をランチやディナーといった混雑する時間帯に集中させるための前向きな戦略だと私は捉えています。労働環境が改善されれば従業員の満足度が上がり、結果として日中の接客クオリティやサービスの向上に繋がるはずです。便利さを追求し続けた日本の深夜営業文化は今、大きな転換期を迎えています。すかいらーくのこの大胆な一歩は、他の外食チェーンや小売業界全体において、働き方と効率的な店舗運営のあり方を見直す強力な起爆剤になるに違いありません。
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