激しい揺れが街を襲った阪神大震災の発生から、2020年1月17日でちょうど25年という節目を迎えました。四半世紀が経過した今もなお、日本列島は常に巨大地震の脅威にさらされています。近い将来の発生が懸念される「首都直下地震」や「南海トラフ巨大地震」に対して、私たちは過去の教訓をどう未来へつなぐべきでしょうか。
インターネット上では「いつ大地震が来てもおかしくない」「もう一度我が家の備えを見直そう」といった、防災への意識を高める声が数多く寄せられています。悲惨な記憶を風化させず、一人ひとりが危機感を持ち続けることこそが、命を救う第一歩になるはずです。
建物の耐震化と感震ブレーカーが命を救う
政府の中央防災会議は2012年以降、大規模地震の被害想定を徹底的に検証してきました。その結果、事前の減災対策によって被害を大幅に抑えられることが判明しています。特に首都圏の地下を震源とするマグニチュード（M）7級の首都直下地震は、今後30年以内に約70％の確率で発生すると予測されており、一刻の猶予もありません。
ここで鍵となるのが、建物の「耐震化」や木造住宅密集地域の解消です。耐震化とは、建物の構造を強化して地震の揺れに耐えられるようにする工事や工夫を指します。さらに、大きな揺れを感知して自動的に電気を遮断する「感震ブレーカー」の設置も、避難時の通電火災を防ぐために極めて有効な手段として注目されています。
インフラ寸断に備える「自助・共助・共生」の精神
南海トラフ巨大地震も、今後30年以内に70％から80％という高い確率で起きると見込まれています。この地震では大規模な津波に加え、長期間の停電や断水、交通マヒが予想されるため、事前の備えが合否を分けるでしょう。行政による救助である「公助」だけを頼りにするのではなく、自分自身で身を守る「自助」の意識が不可欠です。
また、地域社会で助け合う「共助」の精神も、災害時の混乱を乗り切るためには欠かせません。家庭や企業での水、食料、日用品の備蓄はもちろんのこと、近隣住民との連携体制を日頃から築いておくことが求められます。最悪の事態を想定し、予断を持たずに日常の準備を積み重ねていく姿勢が、今まさに私たちに問われているのです。
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