日本の半導体産業を牽引する大手のキオクシアホールディングス（旧東芝メモリホールディングス）が、最新の財務データを発表しました。2020年2月14日に開示された2019年4月から2019年12月期までの連結決算（国際会計基準）によると、最終損益が1765億円の赤字に転落したことが判明しています。前年の同時期は黒字を確保していただけに、今回の結果は業界内外に大きな衝撃を与えました。
この急激な業績悪化の背景には、同社の主力製品である「フラッシュメモリー」の価格低迷が挙げられます。フラッシュメモリーとは、スマートフォンやパソコンのデータを電源を切っても保存できる記憶媒体のことです。近年はインターネット上の膨大なデータを保管する「データセンター」向けに需要が急増していました。しかし、2019年に入るとIT企業による設備投資が一服し、市場全体の需要が一時的に冷え込んでしまったのです。
SNS上では「東芝から名前が変わって応援していただけに、この巨額赤字はショックが大きい」と心配する声が相次いでいます。その一方で、テクノロジーに詳しい層からは「半導体業界はシリコンサイクルと呼ばれる好不況の波が激しいので、想定の範囲内だろう」といった冷静な分析も目立ちました。ブランド名がキオクシアに変わったばかりのタイミングということもあり、今後の巻き返しを期待するユーザーからの熱いエールも数多く投稿されています。
一方で、2019年10月から2019年12月期の3ヶ月間に焦点を当てると、明るい兆しも見え始めてきました。この期間の最終損益は253億円の赤字となっており、前年同期の299億円の黒字には及びません。しかし、売上高は前年同期比18％減の2544億円に留まったものの、これまで下落の一途をたどっていたメモリーの販売単価が、ついに上昇へと転じたことが確認されたのです。
具体的には、記憶容量をベースにしたメモリーの販売単価が、2019年7月から2019年9月期と比較して5％前後もアップしました。スマートフォン向けを中心に底打ちの気配を見せており、市場の需給バランスは確実に改善へと向かっているのでしょう。今回の決算自体は厳しい数字ですが、底を打った半導体市況がここから反転攻勢へ向かうためのエネルギーを蓄えている時期だと言えます。
編集部の視点としては、今回の赤字を過度に悲観する必要はないと考えています。半導体ビジネスは巨額の設備投資が先行するため、市場の一時的な需給バランスの崩れが業績に直結しやすい性質があるからです。現在は5Gの普及やAI技術の進化によって、世界中で処理されるデータ量は爆発的に増え続けています。データセンターの投資再開や新型スマホの登場により、キオクシアのメモリー需要が再び急拡大する未来はそう遠くないはずです。
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