総合人材サービスや不動産ビジネスを多角的に展開するワールドホールディングス（HD）が、2020年02月15日までに2019年12月期の連結決算を発表しました。その内容は売上高が前の期と比べて5％減少の1363億円、純利益にいたっては36％減少の29億円という、ファンにとっても大きな衝撃を与える数字となっています。同社にとって実に10年ぶりとなる減収減益のニュースに、インターネット上やSNSでも「あの成長企業がまさか」といった驚きの声が相次いでいる状況です。
業績が落ち込んだ最大の要因は、同社の稼ぎ頭である製造業向けの人材派遣ビジネスにあります。世界的な半導体設備関連の生産調整によって、工場などの現場にスタッフを送り出す「人材派遣（企業が必要な時に必要な期間だけ人材を確保する仕組み）」の採算が大きく悪化してしまいました。さらに追い打ちをかけるように、予定していた約100億円規模にのぼる3件の土地売却手続きが翌期へずれ込んでしまったことも、今回の利益を大きく押し下げる痛手となった模様です。
反転攻勢へ！2020年12月期に見せる驚異のV字回復シナリオ
しかし、このまま立ち止まるような企業ではないのがワールドHDの強みでしょう。同時に発表された2020年12月期の業績予想では、売上高が前期比17％増の1596億円、純利益はなんと1.9倍の56億円という力強い復活を見込んでいます。SNS上では「この強気な予測は本当に実現できるのか」と注目が集まる一方で、株主や投資家からはその巻き返しに期待を寄せる好意的な声も多数上がっており、市場の関心は最高潮に達しているといえます。
記者会見に臨んだ伊井田栄吉会長兼社長は、現在世界を揺るがしている新型肺炎による市場への影響を慎重に見極めている姿勢を示しました。その一方で、日本国内においてはスマートフォン向けなどの電子部品や、電気自動車に欠かせない車載電池の増産基調が続いており、現場の人材ニーズは非常に旺盛であると自信を覗かせます。前期に遅延してしまった大型の不動産売却益が今期にしっかりと計上されることも、確実なプラス要因として働いてくるでしょう。
編集部の視点としては、今回の減収減益は一時的な外部環境の悪化が重なった結果であり、企業の基礎体力が衰えたわけではないと捉えています。むしろ、製造業のトレンド変化に素早く対応しつつ、遅れた不動産収益を確実に回収するシナリオが描けている点は高く評価すべきです。予期せぬ感染症のリスクこそ潜んでいるものの、国内の先端技術分野における底堅い労働需要を追い風にして、同社が劇的なV字回復を果たす可能性は極めて高いと予測されます。
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