ファミリーレストランの代名詞とも言える「デニーズ」を運営するセブン＆アイ・フードシステムズの小松雅美社長が、激変する外食業界の現状と未来への展望を語りました。2019年10月以降、外食チェーンは全体的に客足の伸び悩みに直面しています。その背景には、店舗の全面禁煙化が進んだことで、出勤途中にモーニングを利用していた喫煙者層が予想以上に離れてしまったという課題があります。さらに消費税率の引き上げも重なり、人々がお財布の紐を固く締める傾向が強まっているのは間違いありません。
こうした状況に対してSNS上では、「タバコを吸わない身としては、安心して子供を連れていけるから本当にありがたい」「禁煙で行かなくなったけれど、時代の流れだから仕方ないのかも」といった様々な意見が飛び交っています。タバコを吸う人と吸わない人の双方から注目を集める中で、同社は消費者が求める価格と価値のバランスに改めて向き合っています。実際に2019年10月に価格を引き下げたサラダセットの注文数が大きく伸びていることからも、お得感への意識の高さがうかがえます。
客単価と来店頻度の黄金バランスを模索する新たな店舗づくり
外食チェーン各社は、一回のお会計での注文点数を増やして「客単価」を上げる戦術を重視してきました。客単価とは、お客様が1回の来店で支払う平均金額のことですが、これが高くなりすぎると「思ったより高かった」という印象が残り、次に足を運ぶハードルが上がってしまいます。そこでデニーズが取り組むのが、商品の価格帯である「プライスゾーン」の適切な見直しです。ボリュームのあるお肉料理のように、多少高価でも満足感を得られるメニューはしっかり維持しつつ、日常使いしやすい価格設定とのバランスを追求していきます。
さらに魅力的な空間づくりとして、男性も利用可能な授乳室の設置など、ファミリー層が快適に過ごせる工夫を始めています。これまで使われていた喫煙室のスペースを徹底的に清掃して有効活用するなど、時代の変化に合わせた柔軟なアイデアが光ります。筆者としても、単なる価格競争に陥るのではなく、多様な家族の形態に寄り添った環境を整える姿勢は、これからのファミリーレストランにとって最大の強みになると確信しています。
東京五輪の追い風とリスクに備える！機械化によるサービス向上への挑戦
大きなイベントとなる東京オリンピック・パラリンピックの開催は、地方や海外からの観光客が集まる都心の店舗にとって絶好の機会です。しかしその一方で、自宅のテレビ前で応援する人が増えれば、人気競技の放送時間帯に外食への足が遠のくリスクも潜んでいます。そのため、お家でもお店の味を楽しめるように、宅配やテイクアウトの体制を積極的に強化していく方針です。自宅での観戦需要、いわゆる「インドア消費」をいかに掴むかが勝負の分かれ目になるでしょう。
また、同社が展開する軽食店「ポッポ」で自動のたこ焼き機を導入した実績をもとに、デニーズでも業務の機械化を検討しています。特にレストランで最も人手が必要となる「洗い場」の自動化に挑む構えです。水回りの機械化はハードルが高いものの、ここを効率化できれば、その分だけスタッフがお客様へのおもてなしに集中できるようになります。働く人の負担を減らしつつ、心地よい空間を提供するという先進的なアプローチに、今後も目が離せません。
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