2019年11月19日、日本の株式市場に激震が走っています。ネット証券最大手のSBI証券を利用する個人投資家の間で、「自分の注文が誰かに先回りされている」という不穏な声が広がり始めました。まるで見えない敵に利益をかすめ取られているような、不可解な現象が起きているのです。
北日本に住む30代の男性投資家は、2019年10月以降、露骨な先回りによって約3分の1の注文が成立しにくくなったと語気を強めます。注文を出した瞬間に、狙っていた最良の気配値が消えてしまうというのです。この背後には、最新鋭のシステムを駆使する「高速取引業者（HFT）」の影がちらついています。
スマート・オーダー・ルーティング（SOR）の功罪
SBI証券が導入している「SOR」とは、複数の市場から最も有利な価格を探し出し、自動で発注する便利なシステムです。通常は東京証券取引所と、私設取引システム（PTS）であるジャパンネクストPTSを比較します。しかし、2019年10月の仕様変更が、図らずも波紋を広げることになりました。
問題となったのは「TIF（タイム・イン・フォース）」という執行条件です。これは、注文が即座に成立しなかった場合、わずか0.1秒から0.3秒という一瞬の間だけ、注文情報を市場に公開する仕組みでした。SBI側は「取引を成立させやすくするため」と説明していましたが、これがHFTにとっての格好の獲物となったのです。
専門用語として解説すると、HFT（ハイ・フリークエンシー・トレーディング）とは、ミリ秒単位でコンピューターが自動売買を繰り返す手法を指します。彼らは膨大な資金力と超高速回線を用い、市場に現れた個人の注文を検知して、その一瞬先を行く取引で利益を積み上げていくのです。
市場の透明性と個人投資家の保護
SNS上では「これでは板読みも通用しない」「不公平だ」といった批判が相次ぎ、かつて米国市場の闇を暴いた書籍になぞらえて「日本版フラッシュ・ボーイズ」と揶揄する声も上がっています。利便性を追求した結果、皮肉にも情報格差が浮き彫りになってしまった形と言えるでしょう。
事態を重く見たのか、SBI証券は急きょ2019年11月18日付でSORの方式を再変更しました。注文をさらす時間を「ゼロ」に設定し、外部から情報を遮断する措置を講じたのです。しかし、一度失われた信頼を取り戻すには、市場全体の透明性をさらに高めていく努力が不可欠でしょう。
私は、テクノロジーの進化が投資家の利益に直結すべきだと考えます。効率化の名の下に、特定の業者が優遇されるような仕組みは、健全な市場の発展を阻害しかねません。証券会社には、常にユーザーの視点に立った、より公平で誠実なシステム運用を強く求めたいと思います。
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