日本の食卓を支える高品質な鶏肉が、ついに世界の美食家たちが集うヨーロッパへと羽ばたきます。農林水産省は2019年11月13日、日本産の鶏肉が欧州連合（EU）に向けて輸出可能になったことを公式に発表しました。
日本政府は2015年以降、長きにわたってEU側に対して輸出の解禁を粘り強く要請し続けてきました。今回、輸出が許可される国や地域をまとめた「EUリスト」に日本が正式に掲載されたことは、まさに悲願の達成と言えるでしょう。
SNS上では「海外の焼き鳥ブームに拍車がかかりそう！」「日本の衛生管理が世界に認められた証拠だ」といった期待の声が溢れています。和食人気が定着している欧州において、素材そのものの質が問われる鶏肉の解禁は大きな意味を持ちます。
今回、日本が掲載された「EUリスト」とは、EUが定める非常に厳しい衛生基準や家畜の疾病管理をクリアした国だけが登録される信頼のリストです。ここに名を連ねることは、国際的な「食の安全ブランド」としてのお墨付きを得たことを意味します。
輸出にあたっては、HACCP（ハサップ）と呼ばれる高度な衛生管理手法の導入が必須となります。これは、原材料の受け入れから出荷までの全工程で危険要因を予測し、重点的に管理するシステムで、消費者の安全を守るための世界標準です。
編集者の視点から申し上げれば、今回の解禁は単なる販路拡大に留まらず、国内の畜産業界全体のレベル底上げに繋がるはずです。厳しいEU基準を満たす施設が増えることで、巡り巡って日本の消費者の安心感もより一層高まるのではないでしょうか。
2019年11月14日現在、農畜産物の輸出拡大は日本の成長戦略における大きな柱となっています。今回の決定を追い風にして、ジューシーで繊細な味わいを持つ「メイド・イン・ジャパン」の鶏肉が、パリやベルリンのレストランで振る舞われる日はすぐそこです。
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