愛知県名古屋市に本社を構えるブラザー工業が、海外における工作機械のサポート体制を劇的に強化する方針を固めました。同社は顧客の機械をメンテナンスや管理する重要な拠点である「テクニカルセンター」を、中国国内でこれまでの3カ所から5カ所へと一気に増設します。さらに、急成長を遂げるインドの拠点も移転して拡張する計画を進めており、世界的な需要変動を見据えたダイナミックな動きに注目が集まっています。
この決定が発表された2020年1月23日現在、工作機械の受注環境は厳しい局面に直面しているのが現状です。日本工作機械工業会が発表した2019年の工作機械受注総額の速報値は、前年と比べて32％も減少した1兆2297億円という低調な結果でした。これは米中の貿易摩擦などが引き金となり、多種多様な業界で設備投資の予定を先送りしたり、今後の動向を静観したりする動きが強まったことが原因と言えます。
しかし、このような冷え込みの中でも、SNS上では「不況の時こそ次の仕込みをする企業が勝つ」「ブラザーの攻めの姿勢は信頼できる」といった前向きな反響が相次いでいます。工作機械とは、金属などを削って精密な部品を作る「機械を作るための機械」であり、製造業の土台を支える存在です。景気が落ち込んでいる今だからこそ、潜在的な需要が極めて大きい中国やインドの市場で先手を打ち、将来の回復期に備える戦略は非常に賢明でしょう。
具体的な計画として、中国ではすでに拠点がある上海市、重慶市、広東省東莞市に加え、江蘇省南京市と浙江省寧波市にある事務所をテクニカルセンターへと格上げし、スタッフを増員する予定です。また、インド南部にあるIT都市のベンガルールでもセンターを大きく広げます。ブラザー工業の佐々木一郎社長は、景気の変動に振り回されることなく必要な投資を継続すると強い決意を語っており、そのブレない経営姿勢には深い感銘を受けます。
さらに明るい材料として、中国では次世代の超高速通信規格である「5G」の普及に伴い、半導体に関連する産業が急速に活気づいてきました。佐々木社長も、工作機械全体の注文は2020年の春頃から緩やかに上向いていくという期待感を示しています。最先端テクノロジーの波を捉え、スマートフォンの製造などに不可欠な工作機械の需要復活へ向けて着実に布石を打つ同社の未来には、大いなる期待が寄せられています。
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