コンピューターゲームで技を競い合う「eスポーツ」が、今まさに地域活性化の起爆剤として首都圏の自治体から熱い視線を浴びています。eスポーツとは「エレクトロニック・スポーツ」の略称で、格闘ゲームや球技、パズルなど対戦型ゲームをスポーツ競技として捉える文化のことです。プロライセンス制度も確立され、世界的な広がりを見せています。
市場規模の拡大も凄まじく、2019年には世界で約1200億円だった規模が、2022年には約1900億円にまで成長すると予測されているほどです。この巨大な新市場を地域振興に活かそうと、多くの自治体が動き出しました。SNSでも「自治体が本気出してきた」「ゲームが地域を救う時代が来た」と、若者を中心に大きな反響を呼んでいます。
東京都は2020年01月11日、東京ビッグサイトにて初の主催イベント「東京eスポーツフェスタ」を開催しました。人気スマホゲームの大会や企業ブースが出展され、2日間でなんと8000人が来場する大盛況を記録しています。小池百合子知事も「ビジネスチャンスを見つけてほしい」と期待を寄せ、中小企業の育成にも繋げたい意向です。
また、埼玉県さいたま市では2019年12月に、優勝賞金1億1000万円という破格の世界大会が開催されました。入場規制がかかるほどの熱気の中、県は観光PR動画を流したり、限定コラボ銘菓を販売したりと、絶好の地域アピールに成功しています。千葉県勝浦市でも商店街と組み、意外性を武器に地道な集客を成功させています。
単なるイベント誘致に留まらず、次世代のIT人材育成に繋げようとする先進的な事例も登場しました。神奈川県横須賀市では2019年12月から、民間企業と連携して市内高校へ高性能パソコンを無償で貸し出す取り組みをスタートさせています。ゲームを通じたプログラミングや、開発人材の育成という知的なアプローチです。
このように、eスポーツは単なる若者の娯楽ではなく、地域経済の活性化やデジタル人材の育成という、自治体の未来を担う強力なコンテンツへと変貌を遂げています。若者との接点を模索する自治体にとって、この取り組みは非常に理にかなった戦略です。今後は、いかに一過性のブームで終わらせずに地域へ定着させるかが鍵となるでしょう。
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