老舗電機メーカーの船井電機が、NTTぷららと業務提携を結び、特に主力であるテレビ事業での連携を強化すると2019年6月7日に発表いたしました。船井電機は2019年3月期決算で、実に8期ぶりとなる営業黒字を達成し、この勢いを活かして今後は他社との協業を推し進め、製品の付加価値を高めていく戦略です。この提携は、長年の課題であったテレビの安売り競争から脱却し、新たな成長軌道に乗るための大きな一歩になるものと見られています。
船井電機は、連結売上高の約8割をテレビが占める構造となっており、一方のNTTぷららは、インターネット回線を利用して高画質な映像コンテンツを配信するサービス、「ひかりTV」を主力事業としています。両社が手を組むことで、NTTぷららが持つ映像配信サービスのノウハウ、すなわち顧客がどのようなコンテンツを求めているか、どのように快適に視聴できるかといった知見が、船井電機の製品開発に活かされる運びとなるでしょう。具体的には、電源コードが不要なコードレスのテレビなど、次世代の視聴体験を実現する製品の開発が検討されているとのことです。
船井電機はこれまで、テレビ事業において韓国勢や中国勢との激しい価格競争に巻き込まれ、長らく赤字に苦しんできました。しかし、2017年に就任された船越秀明社長の指揮のもと、採算が取れない製品ラインナップの縮小を断行するなど、体質改善を徹底してまいりました。その結果、ようやく黒字回復を果たしたという背景があります。同社が長年培ってきた映像技術や高度な製造ノウハウという確かな「武器」を他社との連携で磨き上げることで、再成長を目指すという戦略は、非常に理にかなっているのではないでしょうか。
この業務提携のニュースは、SNSでも**「ようやく日本のメーカーが本腰を入れた」「ひかりTVのコンテンツが船井電機のテレビで見やすくなるのは期待大」といった、ポジティブな反響を呼んでいます。特に、単にテレビを作るだけでなく、インターネットと融合した「コト」**（サービス）としての価値を追求する姿勢は、現代の消費者のニーズに合致するものです。私も編集者として、この提携が日本のテレビ業界に新しい風を吹き込み、単なるモノ売りではない、サービス連携型の革新が進むことを期待しています。
コメント