日本のビジネスシーンに、にわかには信じがたい衝撃的なデータが突き付けられました。パーソル総合研究所が2019年2月から2019年3月にかけて実施したアジア太平洋地域の就業実態調査によると、日本のビジネスパーソンの学習意欲が極めて低い水準にあることが判明したのです。
この調査は14の国と地域の主要都市で働く1,000人ずつを対象に行われましたが、「勤務先以外での学習や自己啓発を特に行っていない」と回答した日本人の割合は46％に達しました。これは2位のニュージーランドに24ポイントもの大差をつける、不名誉な独走状態といえるでしょう。
一方で、経済成長の著しい東南アジア諸国やインド、中国といった地域では、自己研鑽をしていないと答えた人はわずか1割未満にとどまっています。SNS上でもこの結果には驚きの声が広がっており、「日本だけ取り残されているのではないか」「危機感を感じる」といった危機的な状況を憂慮するコメントが相次いでいます。
「日本型雇用」が阻む成長の意欲と市場価値の低下
なぜ、これほどまでに日本の労働者は学ばないのでしょうか。同研究所の桜井功副社長は、終身雇用や年功序列といった日本独自の雇用慣行が、個人の市場価値を高める動機を削いでいると指摘します。市場価値とは、社内評価ではなく、労働市場全体でどれほど必要とされる人材かという指標を指します。
特定の企業内でしか通用しないスキル、いわゆる「社内政治」や「独自の作法」に頼る傾向が強く、一定の年齢で出世の道筋が見えてしまうことも、学びを止める要因となっているようです。自ら主体的に学ぶ「自己研鑽」の内容も、日本では27％が回答した「読書」が中心であり、実践的なスキル習得には至っていないのが現状です。
管理職への昇進意欲についても、日本はわずか21％と調査対象国の中で最下位でした。仕事選びの基準も「年収」「人間関係」「休みの取りやすさ」が上位を占めています。向上心よりも現状維持やワークライフバランスを重視する姿勢が鮮明になっており、これが日本経済の国際競争力を大きく削いでいる可能性は否定できません。
興味深いことに、何歳まで働きたいかという問いに対しては、日本が63.2歳と最も高い数値を記録しました。自らをアップデートする努力は最小限に抑えつつも、長く働き続けたいという矛盾した願望を抱いているのが、2019年9月4日現在の日本人の姿なのです。
私は、このままでは日本が世界のビジネス前線から脱落してしまうのではないかと強く危惧しています。企業側が個人のスキルを正当に評価する制度へと抜本的な改革を行うことはもちろん、私たち一人ひとりが「会社に依存しない生き方」を見据えて学び直す姿勢を持つことが、今まさに求められているのではないでしょうか。
コメント