中国湖北省武漢市から広がった新型肺炎の脅威が、日本国内の消費行動に劇的な変化をもたらしています。現在、全国のドラッグストアや量販店では、自衛手段としてマスクを買い求める人々が殺到しており、まさに爆発的な売れ行きを記録しているのです。特に2020年1月25日の春節（旧正月）を挟む約40日間は、帰省や旅行で延べ30億人が移動すると予測されています。この大移動に伴う感染拡大を防ごうと、日本に滞在する中国人や国内の旅行者が店頭に押し寄せ、一部の店舗では早くも品薄状態が深刻化しています。
この急激な需要の背景には、厚生労働省や中国の保健当局が感染予防としてマスクの着用を強く推奨している事実が挙げられます。SNS上でも「どこのお店に行っても箱マスクが売り切れている」「見つけたらすぐに確保すべき」といった緊迫した書き込みが相次いでおり、市民の不安の大きさがうかがえるでしょう。大手ドラッグストアのココカラファインでは、免税対応店舗における2020年1月20日から2020年1月21日までのマスク販売額が、前年の同じ時期と比べて5割も一気に増加しました。
客足がさらに伸びた2020年1月22日以降も、ウエルシアホールディングスをはじめとする各社は、必死に在庫の積み増しを続けています。また、免税店を展開するラオックスでも、同日からの売り上げが通常の2倍前後に達しており、バイヤーが在庫確保のために奔走している状況です。同社は今後、空気中のウイルスや微粒子をろ過して部屋の空気を清潔に保つ家電製品である「空気清浄機」などの需要も、連動して高まっていくと予想しています。個人の対策意識は急速に変化していると言えます。
異例の24時間操業！増産を急ぐ日用品メーカーの現場
こうした爆発的な注文に対し、製造元であるメーカー側は、これまでにない極限の対応を迫られている状況です。国内シェアの大部分を占める日用品大手のユニ・チャームでは、日本国内で新型肺炎の患者が公式に確認されてからというもの、卸業者からの注文が一時は通常の10倍を突破しました。現在も平年の3倍にのぼる異例の発注が続いており、担当者からは「どれだけ作っても生産が追いつかない」という悲鳴にも似た声が漏れています。
そこで同社は、事態を重く見て2020年1月17日から複数の国内工場を24時間フル稼働させる緊急体制へと切り替えました。この時期としては異例となる、通常の1.5倍の生産量を維持して供給を急いでいます。この増産体制は2020年1月31日まで継続される見込みですが、押し寄せる需要の波を完全に満たすには至っていません。インターネット上の越境EC（国境を越えて行われる国際的な通信販売取引）でも、2020年1月1日から2020年1月20日までの海外向けマスク出荷額が前年比56倍という驚異的な数字を記録しています。
このように、マスク不足は日本国内だけでなく地球規模の社会現象へと発展しつつあります。編集部としては、デマに惑わされず、手洗いやうがいといった基本的な衛生管理と組み合わせて冷静に対処することが重要だと考えます。過度な買い占めは本当に必要とする医療機関などへの供給を滞らせる恐れがあるため、私たちは一人ひとりがモラルを持った行動を心がけたいものです。今後のメーカーの供給安定化と、行政による迅速な情報開示を強く望みます。
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