日本の食卓や畜産業を支えるトウモロコシの流通において、今まさに大きな地殻変動が起きています。財務省が発表した貿易統計により、2019年の日本におけるブラジル産トウモロコシの輸入量が、前年比で約6倍という驚異的な急増を記録したことが判明しました。これまで日本のトウモロコシ市場で実に9割近くの圧倒的なシェアを誇っていた米国産ですが、今回はそのシェアが7割を割り込むという異例の事態に直面しています。
この急激な主役交代劇の背景には、南米ブラジルを襲った異例の豊作と、現地通貨であるレアル安という強力な追い風が存在します。さらに、対ドルでレアルが急落したことで価格競争力が一段と高まり、米国産に対するブラジル産の割安感は月を追うごとに顕著となりました。ネット上でも「スーパーで見かける穀物の産地が変わるかも」「南米の経済動向がこんな形で日本の食生活に直面するとは」といった驚きの声が広がっています。
一方で、長年トップに君臨してきた米国産の不調は深刻と言わざるを得ません。要因を辿ると、2019年春にアメリカ中西部の主要穀物地帯を襲った記録的な大雨や洪水に突き当たります。この悪天候によって作付けが過去40年で最も遅れる事態となり、トウモロコシの水分量が上昇して密度が低下するという品質悪化を招きました。日本への輸出規格を満たせない豆が目立ったことで、商社側が調達先をブラジルへ切り替えるのは必然の流れだったのです。
かつて2019年8月の日米首脳会談において、トランプ米大統領が「日本が米国産トウモロコシを大量に購入する」とアピールした場面を記憶している方も多いでしょう。しかし、これは蓋を開けてみれば単なる購入時期の前倒しに過ぎず、期待された特需は完全に肩透かしに終わりました。主要顧客である日本からの買い控えによりアメリカの輸出は苦戦を強いられており、国際指標となるシカゴの先物相場も1ブッシェル4ドルを下回る低水準が続いています。
ここで専門用語を解説しておきますと、価格の基準となる「シカゴ先物相場」とは、アメリカのシカゴ商品取引所で取引される農産物の国際的な指標価格のことです。世界中のバイヤーがこの価格を基準に取引を行うため、市場の需給バランスがダイレクトに反映されます。今回のブラジル産の大量流入と米国産の需要減は、まさにこの国際指標を押し下げる大きな要因として働いているわけです。
しかし、ここで私たちは一つの矛盾に直面することになります。国際的なトウモロコシ相場がこれほどまでに下落しているにもかかわらず、日本の畜産農家が購入する「配合飼料（複数の原材料を混ぜ合わせた家畜の餌）」の価格は、年明けから1トンあたり700円前後も値上げされているのです。これは飼料メーカー側が為替の円安などを理由に価格を引き上げたためであり、国際相場の恩恵が現場に届いていない歪な構造が浮き彫りとなっています。
豚や牛を育てる生産コストのうち、飼料代は実に4割から6割という莫大な割合を占めています。SNS上では「どれだけ国際価格が下がっても現場の負担が増えるばかり」「このままでは国産のお肉が値上がりしてしまう」といった、国内の畜産農家による悲痛な叫びや消費者の不安が溢れかえっています。せっかく安価なブラジル産への切り替えが進んでいるのですから、その恩恵が反映されない現状には強い疑問を抱かざるを得ません。
私は、こうした流通の歪みこそが日本の畜産業の未来を脅かす真の原凶であると考えます。天候リスクや政治的なパフォーマンスに左右されず、安定したコストで良質な飼料を確保できる仕組みづくりが今こそ求められています。日本の食卓を守るためにも、商社や飼料メーカーには国際相場の動きを反映した公明正大な価格設定への努力を、切に求めたいところです。
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