自動車の心臓部を支える老舗メーカー、日本特殊陶業の最新決算が発表され、経済界や投資家の間で大きな注目を集めています。同社が2020年1月30日に開示した2019年4月から2019年12月期までの連結決算によりますと、最終的な儲けを示す純利益が前年の同じ時期と比べて20%も減少したことが分かりました。金額にすると273億円に留まっており、これまでの好調な勢いから一転して、非常に厳しい冬の時代を迎えていると言えるでしょう。
今回の業績悪化を招いた最大の要因は、世界規模で巻き起こっている自動車市場の停滞です。特に巨大な市場である中国において新車の販売ペースが急速に落ち込んでおり、その煽りを受ける形となりました。日本特殊陶業の絶対的な稼ぎ頭である「点火プラグ」などの部品需要が、目に見えて落ち込んでしまったのです。点火プラグとは、ガソリン車などのエンジン内部で燃料に火をつける極めて重要なパーツですが、この需要減が全体の足を引っ張りました。
本業の儲け度合いを表す営業利益の段階から大幅な落ち込みを記録した今回の発表を受け、インターネット上でも様々な声が飛び交っています。SNSでは「世界的なEV（電気自動車）シフトの波を感じる」「中国市場の冷え込みはやはり深刻だ」といった、時代の変化を懸念する声が多く見られました。その一方で、「技術力がある企業なので今後の巻き返しに期待したい」と、日本を代表するモノづくり企業へのエールを送る書き込みも目立っています。
今後の見通しですが、同社は2020年3月期の通期業績予想について、これまでの数値を据え置く方針を決めました。最終的には前期比9%減となる390億円の純利益を見込んでおり、売上高に関しては2%増の4330億円に達する予測を立てています。減益傾向には歯止めがかからないものの、売上高を微増で維持できるという点には、同社が培ってきた営業基盤の強固さと意地が垣間見えるのではないでしょうか。
筆者の視点としましては、この結果を単なる一企業の業績不振と片付けるべきではないと考えています。現在は自動車業界全体が100年に1度の大変革期を迎えており、主要部品を担うサプライヤーへの影響が浮き彫りになった格好です。しかし、蓄積された高い技術力は一朝一夕で失われるものではありません。日本特殊陶業がこの逆風を乗り越え、次世代のモビリティ社会に向けてどのような新しい一手を打ってくるのか、これからの戦略に注目が集まります。
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