2019年、日本の医療界は大きな転換点を迎えました。個人の遺伝情報を分析して最適な治療法を選択する「がんゲノム医療」が、いよいよ本格的な実用フェーズへと突入したのです。同年06月からは、数百種類に及ぶ遺伝子の変異を一度に調べる「がん遺伝子パネル検査」が公的医療保険の対象となり、多くの患者さんにとって希望の光となっています。
この画期的な検査は、標準的な治療で効果が見られなかった患者さんなどを対象に、未承認であっても臨床試験段階の有望な薬が使えるかどうかを判断する重要な指標となります。SNS上では「高額だった検査が保険で受けられるのは心強い」といった期待の声が上がる一方で、初年度の受検者が1万人から2万人に達すると予測されており、医療財政への影響を懸念するシビアな意見も散見されます。
国立がんゲノム情報管理センター（C-CAT）のセンター長を務める間野博行氏は、現状の課題として検査費用の低減と、遺伝子変化を正確に捉える「性能保証」の2点を挙げています。現在は治療の後半段階で用いられることが多いパネル検査ですが、理想を言えば治療の初期段階から導入し、一人ひとりに最適な薬を早めに見つけ出すことが、医療の質の向上に繋がるでしょう。
日本のデータを世界へ！C-CATが担う知的財産戦略と創薬の未来
これまで、自由診療として行われていた遺伝子検査の貴重なデータは、その多くが海外のプラットフォームへと流出していました。しかし、2019年からはC-CATに全てのデータが集約される仕組みが整っています。この巨大なデータベースは厳格な審査を経て、製薬会社なども創薬などの製品開発に活用できるようになり、日本発の画期的な新薬が生まれる土壌が作られつつあります。
特筆すべきは、C-CATが集めたデータそのものに対して知的財産権を主張しないという柔軟な姿勢です。企業がデータを活用して開発した技術や薬については、自由に特許を取得できるため、民間企業の参入を強力に後押ししています。この仕組みが円滑に機能すれば、検査費用の低下や治療精度の向上という好循環が生まれ、将来的にはがんの再発時にも気軽に再検査ができる時代が訪れるでしょう。
私自身、この「データ開放」の姿勢は非常に英断だと考えます。医療データは人類共通の財産であり、官民が連携してイノベーションを加速させることで、救える命が確実に増えるからです。もちろん、個人情報の厳格な管理と不正利用の防止は絶対条件ですが、日本の医療技術が世界をリードするためには、こうしたオープンなデータ活用プラットフォームが不可欠なピースと言えます。
全ゲノム解析の壁を越えて、10年後の標準治療を目指す挑戦
現在は特定の遺伝子をターゲットにするパネル検査が主流ですが、将来的には全ての遺伝情報を網羅する「全ゲノム解析」が重要となります。現在のパネル検査で有効な治療法に辿り着ける確率は約2割から3割程度に留まりますが、全ゲノム解析が普及すれば、その割合を5割程度まで引き上げられる可能性を秘めています。まさに、がん治療における「究極の個別化」への道です。
しかし、2019年時点ではコンピュータの処理能力不足や膨大なコストなど、乗り越えるべき高い壁が立ちはだかっています。国が本腰を入れてインフラを整備したとしても、医療現場で日常的に活用されるには、あと10年ほどは歳月を要するというのが専門家の冷静な見立てです。それでも、今のうちから技術開発や専門人材の育成、さらには病院を跨いで情報を参照できる医療IDの整備を進めるべきでしょう。
科学の進歩は、時に私たちの想像を上回るスピードで進みます。ゲノム解析という「生命の設計図」を読み解く技術が、単なる研究室の試みから、2019年を境に実際の病室で使われる「武器」へと進化したことは大きな喜びです。この一歩が、いずれ全てのがん患者さんが、自分にぴったりの特効薬を最初から選べるような、新しい医療の当たり前を作ってくれるに違いありません。
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