福井県勝山市で多くのウィンタースポーツファンに親しまれてきた「雁（かり）が原スキー場」。その運営を担う勝山観光施設が、2020年2月3日付で福井地裁へ自己破産を申請したことが明らかになりました。負債総額は約2億8000万円に上る見通しです。近年続く深刻な雪不足が、老舗の経営を激しく揺さぶる結果となってしまいました。
今シーズンは記録的な暖冬に見舞われ、ゲレンデには滑走に必要な雪が全くない状態が続いていました。同社はシーズン半ばである2020年1月中には、すでに今季の営業中止という苦渋の決断を下しています。実は前のシーズンも極端な少雪に悩まされており、実際に営業できたのはわずか2週間程度にとどまっていました。
勝山観光施設は1961年に設立され、半世紀以上にわたり地域に貢献してきた企業です。雁が原スキー場は、地元の小中学生に向けたスキー教室の定番スポットとして愛されてきました。さらに、なだらかな斜面が多いことから、小さな子どもを連れたファミリー層が安心して楽しめる場所としても高い人気を誇っています。
今回の悲報に対し、SNS上では「子どもの頃に初めて滑った思い出の場所だから寂しい」「地元のウインタースポーツ文化が衰退してしまう」といった悲痛な声が相次いで投稿されました。地域に根ざした憩いの場が失われることへのショックが、インターネット上でも大きな波紋を広げている状況です。
同社の松原一社長は「60年近く歴史を重ねてきたからこそ、状況が許す限りはなんとか事業を継続したいと考えていたが、このような結果になり本当に本当につらい」と、胸の内にある深い無念さを滲ませていました。気候変動という抗えない巨大な要因を前に、経営努力だけでは超えられない壁があったことが伺えます。
ここで言う「自己破産」とは、裁判所に認められることで法律的にすべての借金を免除してもらう手続きを指します。これにより会社は清算され消滅しますが、今回のケースは単なる一企業の倒産という枠に留まりません。地球温暖化がもたらす地元の観光産業への打撃を、まざまざと見せつける象徴的な出来事と言えるでしょう。
近年、全国のスキー場が雪不足という共通の死活問題に直面しています。人工造雪機などの設備を導入するにも莫大な費用がかかるため、中小規模の運営会社にとっては非常に厳しい選択を迫られるのが現状です。伝統あるゲレンデを守るためには、行政による事業継続の支援や、新たなウインタービジネスへの転換が急務ではないでしょうか。
コメント